仕事と治療を両立するために

主治医から今後の治療方法について説明を受けるときに、あなたの業務内容や職場の状況を伝えましょう。そして、治療中もこれまで通り働くことができるのか、仕事に関する制限はあるのか、治療による後遺症や副作用が仕事に影響した場合、他の治療方法はあるのか、なども確認しておきましょう。

特に仕事の内容については、主治医に具体的に伝えることが大切です。立ち仕事や力仕事なのか、あるいは事務作業なのか、接客業なのか、車を運転することが多いのか、勤務時間や通勤時間も伝えておくといいでしょう。

ご自分の病気や今後の治療について会社に伝えるのは、主治医から治療方法やスケジュールの説明があってから、治療を開始するまでのタイミングがいいでしょう。

ただし、当初の予定通りに治療が進まないこともあります。仕事を休む期間を延長する可能性があることをあらかじめ会社に伝えておきましょう。
退院後、自宅療養中に復職の目途がたったら、復職の時期や配慮してほしい内容などを伝え、必要な手続きを確認します。また、休んでいる間はメールなどで、定期的にあなたの状況や今後の見通しを会社に伝えておくなど、会社とコミュニケーションをとることも大切です。

さらに復職後も、あなたの体調や治療経過によっては、勤務時間の調整が必要な場合もあります。たとえば副作用が思った以上に強く、身体がだるく起き上がれない、手足のしびれがひどく立っていられない、パソコンのキーボードが打てないなど、仕事に支障が出る場合は、勤務時間だけでなく、業務内容の調整について相談することも大切です。

会社によっては「私傷病休職制度」や「がん治療用の休暇制度」、「リハビリ出勤制度」、「時短勤務制度」など、さまざまな支援制度があります。また永続勤務のリフレッシュ休暇や、時効消滅した年次有給休暇の積立休暇などが、入院手術の休みに使える場合もあるので、どのような制度が使えるのか、わからない場合は人事担当者に聞いてみるといいでしょう。それらを知ることで、治療へのモチベーションが上がったり、復職後のスケジュールが具体的に立てられたりするなど、治療と仕事の両立には大切な要素です。

健康保険などの公的制度も、できるだけ活用したいものです。法人の健康保険には全国健康保険協会（協会けんぽ）や健康保険組合、個人事業の国民健康保険や国民健康保険組合、公務員の各種共済組合があります。

国民健康保険以外の各健康保険には、治療のために休んだことにより減額または無給になった場合、それをカバーする「傷病手当金」があります。特に企業の健康保険組合の中には、高額医療費を助成する制度があるなど、手厚くカバーされています。

一度、ご自分の保険証を見て、そこに記載されている連絡先、あるいは会社の健康保険担当の部署に、どのような仕組みがあるのかを聞いてみるといいでしょう。大手企業の健康保険組合では、ホームページに健康保険証の番号を入力すると、どのような給付があるかを調べられるようになっています。

また、高額な医療費については、医療機関の窓口での支払いが一定額ですむ公的助成制度もあります。医療費や助成制度について、「がん相談支援センター」や各病院にも相談窓口があるので、わからないとき、困ったときは遠慮なく相談してみてください。

さまざまな社会保険については、社会保険労務士（社労士）に相談してみるのもいいでしょう。社労士は国家資格であり、労働に関する法律や制度の専門家なので、社内の支援制度や公的制度について豊富な知識を持っています。社労士への相談は、一部のがん相談支援センターでの定期的な対応や、各都道府県にある社労士会の「社会保険労務士による「がんと就労」電話相談」（就労継続・復職支援のお役立ち情報参照）でおこなうことができます。「いつ？どう使う？がん支援制度」では、肺がんを経験した社労士の清水公一先生が自身の体験をもとに、がんの診療の流れの中で各時期に考えておくとよいことについてお伝えしています。また、「肺がんとともに生きる」のサイトでは、「お仕事お悩み相談室」（https://www.haigan-tomoni.jp/positive/consultation/）で、社労士の近藤明美先生が就労中や休職、求職に関する悩みに答えているので、参考にしてみてください。

抗がん剤治療や放射線治療には、副作用が伴います。薬によって、どのような副作用が出やすいかはわかっていますが、症状の出かたや出る時期は個人差が大きく、さまざまです。治療の直後に症状が出ることもあれば、治療後、数ヵ月してから症状が出ることもあります。

現在、副作用に対してはさまざまな対策（支持療法）がおこなわれています。かつては抗がん剤で激しい吐き気が出るといわれていましたが、今はあらかじめ吐き気止めを投与するなどの対策をとることができます。支持療法が確立してきたからこそ、治療しながら仕事を続けることが可能になってきたともいえます。しかし、それでも予防できない、たとえば脱毛や味覚障害などの副作用もあります。がん治療中の外見の変化から就労をためらう気持ちも出てくるかもしれません。外見のケアについて、その考え方や具体的な対処方法・工夫に関する情報は、こちらのページをご参照ください（がん治療中の外見変化にどう対応するか）。

ご自分の治療には、どのような副作用が起こりうるのか、主治医に確認し、理解しておくことが大切です。また、「がん化学療法看護認定看護師」や「がん放射線療法看護認定看護師」など、抗がん剤治療や放射線治療についての看護を学んだエキスパートがいる病院もあります。副作用やその対処方法などについて相談してみましょう。薬に関しては、薬剤師に聞いてみてもいいでしょう。